光回線の引越しはどうすべき？手続きの方法や注意点を解説

引越し先でも引き続き光回線を利用するには、基本的には移転手続きをしていただくことになります。しかし、一度解約してから転居先で新規契約する方法もあるため、光回線をそのまま継続利用するべきか乗り換えるべきか悩んでいる方も多いのではないでしょうか？

そこで本記事では、光回線の引越しについて詳しく解説します。光回線の引越し手続きの方法や注意点も紹介しているので、引越しを検討している方は確認しておきましょう。

光回線の引越しは可能？

結論からいうと、光回線の引越しは可能です。

しかし、すべての場合で引越しができるわけではありません。

引越し先で光回線を継続利用するべきか、それとも別の光回線に乗り換えるべきか悩んでいる方は、以下の2点を確認したうえでベストな方法を選択しましょう。

戸建てかマンションかで対応が変わる

引越し先が戸建ての場合は、回線の開通工事が必要になることがほとんどです。また、引越し前の住居での撤去費用がかかることも少なくありません。

引越し先がマンションの場合は、基本的にすでに導入されている光回線を契約することになります。引越し先にインターネット回線が引かれていない場合は、光回線の開通工事が可能かどうか管理会社やオーナーに確認してみましょう。

引越し先が選んだサービスの対象エリアかどうか

光回線を継続利用したいと考えていても、引越し先が現在利用している光回線の提供エリア外であれば継続利用はできません。

光回線のなかには全国47都道府県のすべてを対象としているサービスもありますが、なかには地域限定のサービスも存在します。

引越し先での光回線の継続利用が可能かどうかは、ホームページや電話などでご確認ください。

引越しする際は光回線の移転手続きが必要

光回線を利用している方のなかには、引越し先でもそのまま光回線を利用し続けたいと考えている方もいるでしょう。その場合は「移転手続き」を行うことで、引越し先でも同じ光回線を利用できます。

ただし、地域限定の光回線を利用している場合、引越し先によっては継続利用できないことがあるので注意が必要です。その場合は引越し先を提供エリアとする別の光回線に乗り換えることで、引越し先でも光回線を利用できます。

なお、移転手続きは引越しの1～2カ月前までに済ませておくのがおすすめです。特に3月・4月の引越しの繁忙期は工事の予約が取りにくいため、引越し先でスムーズに光回線の利用をスタートするために、余裕をもって移転手続きを行いましょう。

同じ光回線を継続利用するメリット・デメリット

引越し先でも同じ光回線の継続利用を考えている方は、継続利用のメリットとデメリットを確認しておきましょう。

継続利用のメリット

同じ光回線を継続利用するメリットは、工事費用が無料になる可能性があることです。光回線の多くは導入の際に開通工事が必要ですが、継続利用する場合は、引越し後の開通工事の費用がかからない場合があります。

また、インターネットの初期設定や利用手順が変わらないので、別の光回線に乗り換えるよりスムーズにインターネットの利用を開始できるというメリットもあります。インターネット接続設定に苦手意識がある方は、継続利用を選ぶことで負担を軽減できるでしょう。

継続利用のデメリット

光回線を継続利用する最大のデメリットは、新規契約のキャンペーンや特典を受けられないことです。継続利用にもキャンペーンがあるとはいえ、新規契約したほうがお得になるケースが多いため、よりお得に光回線を利用したいなら乗り換えを検討するのがベストでしょう。

別の光回線に乗り換える場合のメリット・デメリット

続いて、引越しを機に現在利用している光回線を解約し、別の光回線に乗り換えたいと考えている方に向けて、乗り換えのメリットとデメリットをご紹介します。

新規契約のキャンペーンや特典についても紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

別の光回線に乗り換える場合のメリット

別の光回線に乗り換える最大のメリットは、新規契約者向けのキャンペーンや特典を受けられること。光回線をお得に利用したい方は、継続利用より乗り換えがおすすめです。

例えば、株式会社オプテージが関西圏へ提供する「eo光ネット」に乗り換えると、以下のようなキャンペーンや特典を受けられます。

• 標準工事費の無料サービス
• 商品券 15,000円分プレゼント
• 違約金・撤去費用 合計最大60,000円分還元
• 月額料金の割引
• Netflix 最大1年分プレゼント（eo光ネット　Netflixパックをお申し込みの場合）
• eoメッシュWi-Fi 最大2年間割引キャンペーン（eo光ネットとeoメッシュWi-Fiレンタルサービスを同時にお申し込みの場合）

※キャンペーン内容や適用条件は、ホームページをご確認ください。
※キャンペーンは予告なく終了および内容を変更する場合がございます。

上記のほかにも、新規契約者向けのキャンペーンや特典は多数あります。eo光ネットへの乗り換えを検討している方は、こちらからすべてのキャンペーンおよび特典をご確認ください。

サービスページ：キャンペーン・割引（戸建て向け）

別の光回線に乗り換える場合のデメリット

引越しの際に別の光回線へと乗り換えるデメリットは、違約金が発生する可能性があることです。回線事業者やプロバイダーのほとんどは、契約期間内の解約に違約金の支払いを定めています。契約期間は回線事業者によって異なりますが、一般的には2年もしくは3年更新となるため、それ以前に解約する場合は違約金を支払わなければいけません。

あわせて現在利用している光回線の撤去費用や、引越し先で新しく利用する光回線の開通工事費用も必要になる場合があります。

乗り換え先の業者によっては、撤去費用や違約金の還元、工事費の無料サービスなどの乗り換えキャンペーンを実施している場合もあるので、実際にどれくらいの費用がかかるのかは事前に確認しておきましょう。

【継続利用する場合】光回線の引越し手続きの方法

まずは、現在利用している光回線を引越し先でもそのまま継続して利用する場合の手続き方法を見ていきましょう。

1．インターネットまたは電話で移転手続き申請を行う

現在利用している光回線を継続利用する場合は、まず現在契約している回線事業者へ問い合わせ、移転手続きを行います。光回線の移転手続きで求められるのは、下記のような内容です。

• 契約者名義
• 引越し先の住所
• 利用中の電話番号
• 工事の希望日
• 引越し予定日

希望通りの日程で工事を進めるためにも、引越しの1～2ヵ月前には手続きをすることをおすすめします。特に3月・4月の引越しの繁忙期には、なかなか工事の予約が取れません。引越し先で不便な思いをすることのないように、早めに移転手続き申請を行いましょう。

2．レンタル機器を返却する

移転手続き申請を行ったあとは、ONU（回線終端装置）やルーターなどのレンタル機器を返却します。レンタル機器の返却を忘れたり、捨ててしまったりすると、違約金の支払い義務が生じるため注意が必要です。

ただし継続利用の場合はACアダプターやLANケーブルなど、一部のレンタル機器が返却不要となる場合もあるため、詳しくは現在利用している光回線業者へお問い合わせください。

3．引越し先で光回線開通工事を実施する

工事実施日になったら、引越し先での光回線の開通工事を行います。光回線の開通工事は短時間で終わりますが、立ち合いが必要となる場合がほとんどです。移転手続きから工事の実施までの3ステップが完了すれば、これまで通り光回線を利用できます。

【乗り換えの場合】光回線の引越し手続きの方法

続いて、引越しを機に現在利用している光回線を解約し、別の光回線に乗り換える際の手続き方法を解説します。

継続利用する場合と変わらない手続きもありますが、手順や申請内容など異なる点も多くあります。

1．引越し先で契約する光回線への新規申し込みを行う

まずは、引越し先で新しく契約する光回線への申し込みを行います。どの光回線に乗り換えるべきか悩んでいる方は、新規契約者向けのキャンペーンや特典を比較したり、通信の速度や安定性を重視したりして、ご自身が求める要素を満たす光回線を探してみましょう。

光回線の乗り換え先の選び方は、光回線の種類や選び方を解説したこちらの記事を参考にしてみてください。

関連記事：光回線にはどんな種類がある？それぞれの特徴やおすすめの選び方を紹介

2．引越し先で光回線開通工事を実施する

引越し先で利用する光回線の新規申し込みが済んだら、引越し先での光回線開通工事へと移ります。

光回線を継続利用する場合と同じく、立ち合いのもと工事を進めてもらいましょう。

3．現在契約中の光回線を解約する

光回線の開通工事が終わったら、引越し前の住居で利用していた光回線を解約します。

光回線を解約する際は、月額料金が日割りされる場合と満額を求められる場合とがあるので、事前に回線事業者に確認しておきましょう。

また、引越し前の住居で光回線の撤去工事が必要になることもあるので、事前に管理会社や大家への確認も必要です。撤去費用がかかる場合もあるので留意しておきましょう。

4．レンタル機器を返却する

光回線の解約を申請したあとは、ONUやルーターなどのレンタル機器を返却します。

継続利用の場合とは異なり、ACアダプターやLANケーブルなども返却する必要があります。返却が必要なレンタル機器に関しては、現在利用している光回線事業者へお問い合わせください。

また、こうしたレンタル機器は撤去工事がある場合には作業員に渡すこともできますが、撤去工事がない場合は郵送での返却も可能です。返却方法について詳しくは、解約申請の際に確認しておきましょう。

光回線の引越し手続きの注意点

光回線の引越し手続きは、Webもしくは電話で簡単に申請できます。しかし、手続きの際に契約内容の確認を怠ったり、必要な手続きを忘れたりすると余分な費用が必要になる場合もあります。

そこで、ここからは光回線の引越し手続きを行う際の注意点を5つご紹介します。光回線の引越しには違約金や移転費用が発生する場合があるので、以下の項目を参考に予算を確保しておきましょう。

解約違約金が発生する場合がある

引越し先で光回線を継続利用する場合は、解約ではないので違約金が発生することはありません。しかし、光回線を乗り換える場合は違約金が発生する可能性があるので、解約手続きを行う前に違約金の金額や条件を確認しておきましょう。

光回線を解約する際に違約金が発生するのは、主に「最低利用期間内に解約した場合」「自動更新プランで更新月以外に解約した場合」の2パターンです。

ただし乗り換えキャンペーンとして他社の違約金や撤去工事費用を負担してくれる光回線事業者もあるため、違約金の支払い義務が生じた場合はそのような光回線事業者を選んでみるのもおすすめです。

サービスページ：eo光ネット　他社違約金補填キャンペーン

引越し先の地域によって移転費用が異なる

引越し先で同じ光回線を利用する場合でも、地域によっては移転費用が高くなることがあるので注意が必要です。

例えば、東日本と西日本をまたぐ引越しは、東日本と西日本をまたがない引越しに比べて移転費用が高くなることがあります。場合によっては継続利用を希望していても、管轄が異なるためいったん解約が必要になるケースも珍しくありません。

解約手続きを忘れると二重請求される

引越し先で新しい光回線に乗り換える場合は、引越し前の住居で利用していた光回線を解約する必要があります。しかし、引越し準備や新規契約した光回線の開通工事などで忙しくなり、解約手続きを忘れてしまう方も少なくありません。

光回線の解約を忘れてしまうと、引越し先で利用する光回線と引越し前に利用していた光回線の利用料金を二重払いすることになります。光回線の乗り換えを考えている方は、必ず解約手続きを行いましょう。

レンタル機器は捨てずに保管しておく

引越し先で光回線を継続利用する場合も新規契約する場合も、ONUやルーターなどのレンタル機器の返却は必須です。継続利用するからと油断して、引越しの荷物と一緒に梱包してしまわないように気を付けましょう。

万が一、返却が必要なレンタル機器を捨ててしまったり、期日までに返却できなかったりした場合は、違約金の支払い義務が生じる場合もあります。レンタル機器はくれぐれも自己判断で捨てることのないように注意してください。

移転前の住居で撤去工事が必要になる場合も

光回線の引越しを行う際は、引越し前の住居で撤去作業が必要になることがあります。特に賃貸物件は部屋の原状復帰が条件となっている場合がほとんどなので、解約する回線事業者に回線設備や光コンセントの撤去を依頼しなければいけません。

また、撤去工事には1万〜3万円ほどの工事費用が発生するケースもあります。そのため光回線の引越し費用は想定より多めに確保しておくことをおすすめします。

とはいえ管理会社やオーナーの許可を得られたら、撤去工事が不要となる場合もあります。元々光コンセントが備え付けられていた場合は撤去工事が不要になることもあるので、賃貸物件から引越しをする際は管理会社やオーナーに確認しましょう。

まとめ：光回線は引越しを機に乗り換えるのがおすすめ

引越し先でも光回線を利用したいと考えている方は、契約中の光回線をそのまま利用する継続利用か、別の光回線を新規に申し込む乗り換えかを選択できます。

継続利用には開通工事にかかる費用や、解約違約金がかからないというメリットがありますが、新規契約のキャンペーンや特典を受けられないというデメリットもあります。そのためできるだけお得に光回線を利用するためには、引越しを機に新しい光回線に乗り換えるのがおすすめです。

関西圏でオプテージが提供するeo光ネットは、さまざまな新規お申し込みキャンペーンを実施しています。eo光テレビが実質無料になるキャンペーンや他社インターネット解約にかかった費用の還元、無料の初期設定サービスなども提供中です。

さらに引越しで光回線の開通をお急ぎの方向けの専用窓口も用意しているので、入居まで時間のない方や、引越し後すぐにインターネットを使いたい方は、ぜひ専用窓口をご利用ください。

サービスページ：お引越し先のネット・テレビは戸建てシェアNo1※のeo光で決まり！
※オプテージ調べ（2022年10月調査）